The Development of an Application Tool to Support Returnees in Fukushima
T. Ohba (Fukushima Medical University, Japan), A.a Goto (Fukushima Medical University, Japan), H. Nakano (Fukushima Medical University, Japan), K.E. Nollet (Fukushima Medical University, Japan), M. Murakami (Fukushima Medical University, Japan), Y. Koyama (Fukushima Medical University, Japan), K. Honda (Fukushima Medical University, Japan), K. Yoshida (Fukushima Medical University, Japan; Iryo Sosei University, Japan), Y. Yumiya (Fukushima Medical University, Japan), Y. Kuroda (Fukushima Medical University, Japan), A. Kumagai (National Institutes for Quantum and Radiological Science and Technology, QST, Japan), T. Ohira (Fukushima Medical University, Japan), K. Tanigawa (Futaba Medical Center, Japan)
To promote radiation protection and health promotion among returning residents (returnees) in coastal areas of Fukushima, we are applying eHealth principles to develop a new app that can record radiation exposure and health status while providing comprehensive support to returnees. Intended users are returnees and health and welfare workers. After assessing their needs, we flowcharted the app and prototyped its operational logic with commercially available software tools. Professional developers will focus on improving the user interface and ensuring data security. The finished app will be compatible with mobile phones and tablets. To effectively serve elderly and child-rearing generations of returnees, utility and ease-of-use are paramount.
福島における帰還住民を支援するためのアプリケーションツールの開発
大葉 隆 (福島大学、日本)、後藤 あや (福島大学、日本)、中野 裕紀 (福島大学、日本)、ケネスノレット (福島大学、日本)、村上 道夫 (福島大学、日本)、児山 洋平 (福島大学、日本)、本田 香織 (福島大学、日本)、吉田 和樹 (福島大学、日本; 医療創生大学、日本)、弓屋 結 (福島大学、日本)、黒田 佑次郎 (福島大学、日本)、熊谷 敦史 (国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構、QST、日本)、大平 哲也 (福島大学、日本)、谷川 攻一 (ふたば葉医療センター、日本)
背景と目的
福島の帰還住民の放射線被ばくの低減及び健康増進対応は保健福祉関係者を介して積極的にサポートされている。しかし、帰還住民の詳細なニーズに対応する上で、時間的な制約やリソースの問題などがある。近年になり、双方向コミュニケーションを重要視したデジタルアプリケーションツール（アプリ）が手軽に提供できるようになってきている。ここから、デジタルツールの利用は、保健福祉関係者から帰還住民への支援に関する問題点を解消する手段となる可能性がある。よって、本発表では、帰還住民の包括的なサポートのために、放射線の測定結果の記録及び健康増進の支援機能を有したデジタルツールにおけるアプリの新規開発について報告する。
方法
アプリのユーザーは帰還住民と保健福祉関係者とした。我々はユーザーからの情報収集をベースとして、帰還住民と保健福祉関係者のニーズに応えるアプリのコンテンツを構築した。開発側への提案として、アプリの仕様書とともに、市販の開発ソフトウエアを用いた動作ロジックの提供を実施した。
結果と考察
帰還住民と保健福祉関係者への提供コンテンツとして、放射線防護（外部被ばく内部被ばくの記録及び推定値の提示）と健康増進（身体情報、心理的情報の記録）などを準備した。企業による我々のアプリ開発は3か月程度の開発期間にて、ユーザーインタフェース及び、アイコンの開発を中心にプロトタイプを提示することとなった。開発されたアプリはモバイルフォンだけでなくタブレットPCにも対応し、帰還した高齢者や子育て世代など幅広く使用できるシステムとなった。ここから、本研究はプロトタイプにおけるパイロットスタディを通して、コンテンツの見直しや操作性の向上、利用体制の構築など、開発されたアプリを中心とした活用パッケージの構築を進める予定である。本研究は、令和2年度 放射線健康管理・健康不安対策事業（放射線の健康影響に係る研究調査事業）よって実施された。
